ワクチン・ビジネス

Facebookの内海 聡さんの投稿から

東海大の論文から。ワクチンを打つと5.7倍の死亡率だとか。

日本では，2010年１月までに，インフルエンザ（A（H1N1）2009）注１に罹患して死亡したのは146人．死亡率は人口100万あたり1.14．一方，A（H1N1）2009＜単価ワクチン＞接種を受けたのは1,647万人，死亡は107例．接種を受けた人の死亡率は100万あたり6.5，自然感染による死亡率の5.7倍であった．（中略）

最早幼児，学童，中高生，成人，高齢者へのワクチン接種は単に副反応例の蓄積を招くだけとなることが否定できない．2009年10月に日本政府はアジュバント添加A（H1N1）2009＜単価ワクチン＞をグラクソスミスクライン社（GSK）とノバルティスファーマ２社合わせて1,126億円で購入する契約を締結した．両社のアジュ
バント（oil in water emulsion）添加A（H1N1）2009＜単価ワクチン＞はわが国での使用経験が全くないが，ヨーロッパ諸国で重症副反応例，死亡例が多発して社会問題化している．（中略）

欧州各国では，接種率の低さからワクチンが大量に余り，転売，製薬会社との売買契約解除の動きが加速している．WHOが２回接種を推奨したため，各国が必要量の２倍のワクチンを発注したことも背景にあり，欧州各国はWHO に対する批判を強めている．2010年１月12日WHOと新型インフルエンザワクチンを製造する海外製薬会社との癒着が，パンデミック宣言の判断に影響を与えたとの疑惑が浮上した．欧州会議保健衛生委員会の委員長　ウォーダルク氏は，「WHO は製薬会社の政治的圧力に屈し，虚偽のパンデミック宣言を出した．そのために，世界各国は経済的，人的におおきな被害を被った．今世紀最大の医学界スキャンダルである」と表現した。